都心型では木造平屋建ての店舗は少なく、耐火造りのビルの一部、一階、二階などの低層を使用するケースが多い。
この場合、テナントとして賃借して運営するものと、以前から営業していた敷地上に中高層建物を建築し、一部を使用するものとがある。
ターミナル周辺等、極めて集客力のある立地で、経営体の経営力がある場合には、中高層ビルの1階から3階、10階まですべて使用する場合もある。
業種転換型の場合には、既存の店舗を生かすため、低層、中高層の両方が考えられる。
出店規制の強い現在、店舗コストの低さだけでなく、経営力、特に商品調達力がポイントになる。
郊外型は自動車通行量の多い幹線道路沿いで、店舗の所在が分かりやすく、駐車場に入りやすい所で、地価の安い所が望ましい。
既存の商店、商店街の有無はあまり問題とならない。
大橋直久
